コロナ禍による新しい働き方と別荘地がバブル

 笠原武税理士事務所はJDLや弥生会計フリー、マネーフォワードを採用しています。主にJDLですが、JDLのインストラクターはJDLの操作に長けていて毎月、コロナ前は税理士事務所に訪問していたようです。

笠原武税理士事務所はインストラクターの訪問サービスを受けていなかったです。理由は高くなるからです。しかし、今後はJDLに聞くソフトの質問が10分2,000円とられるのでインストラクターの訪問では質問は無料ですのでサーバーの更新時には今後は訪問とする契約となります。

コロナ禍ですので訪問はなくてZOOMと画面共有によるサービスに切り替えるようです。確かにオンラインで済むことはお互いに良い事です。場所や交通費等を考えると経費の削減にもなりますし良いと思います。

話は変わりまして、コロナ禍による新しい働き方でリモートが普及して、東京などの都市部の会社員が、熱海や軽井沢などの別荘地を購入して平日でもリモートで仕事するように別荘地が売れまくっているようです。

ただ、住民票を移すことはないようで、別荘地の人口増には影響はないようです。恐らく別荘地は地価が上がっていますが一時的でコロナ後は別荘地の地価は下がると思います。